☆約1年前の記事ですが、2023年7月からとても良く読んで頂けているのがデータにありました。

微修正完了しましたので、これからも是非お読みください!

2022年7月よりNTT・NTTドコモはテレワークできる3万人を出社不要とする、在宅ワークとする、それを発表しました。 

他社でも昨年来から出社不要、在宅勤務としていますが、日本最大企業のNTTグループのそれには恐怖を感じぜざる得ません。 

理由は、日本最大企業の1つであるNTTグループが行う出社不要、在宅勤務には大きな意味があるからです。 

読み時間1分少しにお付き合いください。

人手不足なのに正社員の大量解雇が近づいている!

日本は2015年より人口減少し、同データは2016年の人口統計で判明しています。 

人口減少する、その意味はこうです。 

人口減少 ⇒ 労働者減少 ⇒ 国内経済縮小 ⇒ 会社合理化&縮小し最小社員数での会社運営にする ⇒ それでも収益不足なら給料は上げられない 

= 最終的には大量の正社員解雇しかない! 

では、NTT・NTTデータが実行するテレワーク3万人からスタートする、それと何がどう関係するのでしょうか? 

それは将来的には関係会社全てに在宅勤務を広げるしかない!、です。

日本人を待ち受ける恐ろしい経済状況とは何か?

お伝えしました様に、日本は2016年データ(減少は2015年より)より人口減少していのるが判明しました。 

一度でも人口減少に陥れば回復する見込みはほぼありません、数十年どころか長く長く同状態が続く、それは120%間違いありません。 

その事実は日本政府も企業も十分に理解しています。 

だ・か・ら・のテレワーク推進なんです。※今にビジネス良い会社なら特に!

2022年7月1日からの会社出勤が始まります。 

元、会社経営者だった私には「テレワークのシステム」が大量社員解雇の準備段階である、それが良く理解できます。 

具体的には何をどう理解したのでしょうか? 

これらです。

ムズカシイ正社員解雇には十分な理由付けが必要になる!

正社員なら誰であっても会社は簡単に解雇することはできません! 

大企業なら組合もあるので、正社員解雇は簡単ではありません。 

し・か・し、正社員解雇には会社の収益悪化、そして社員の仕事能力の良し悪しを理由にすることも可能です。 

そんな仕事能力判断を簡単にする、そこそこ適正に仕事能力判断できるのがテレワークなんです。 

今迄の様に通勤しての会社勤務では人間関係や雑用他で効率良い仕事は難しい、不定期に仕事への邪魔が入る、仕事に100%向き合えている状態とは言えません! 

ですよね? 

それが在宅ワークなら仲の良い同僚との無駄話も無い、嫌いな同僚や上司とのバトルもありません。 

だ・か・ら・テレワークなら100%仕事に専念できるハズ、会社員としての能力を100%発揮できるハズ!? 

そう考えているのがNTT含めた大企業なんです、大会社なんです。 

そんな会社側がテレワークするアナタに求めるのは高い仕事効率、会社へのお役立ち度、それなんです。 

もう、お分かりとも思いますが、テレワークの仕事効率高ければこれからも正社員で居られます。

しかし、テレワーク仕事効率がその他大勢より低ければ、アナタは何らかの条件提示で給料が下げられる、最後は辞職提案をされる、です。 

では、今回のNTT・NTTデータと関係会社でテレワークになったのなら、何をどうすれば今の仕事を続けられる、生き残れるのでしょうか?

日本でテレワーク増えても減ることはあり得ない!

人口減少の日本経済が落ち続けても、復活できる可能性は数十年やもっと来ない、そう考えます。 

そうであれば、通勤の無いテレワークで楽になった等の考えは300%棄てて下さい! 

テレワークになったからこそ、その他大勢の同僚より良い仕事すことに集中すべきです! ※個人の考え

従って、アナタの方から会社にアピールできる位の良い仕事をして下さい! 

そうすれば、将来に企業業績ダウンを見込んだ解雇提案はアナタにはされない、もっと長く今の安定企業に勤務できる、そうなります。 

まとめ前に、NTT最新ニュースからお伝えします。

NTT発表のテレワークには裏がある!

2022年6月24日、最新ニュースがNTTから発表されました! 

今の自宅に限らず、日本全国どこに引っ越してもテレワークできる、テレワーク社員が出社するなら出張手当が支給される、それです。

更にテレワークでは電気代がかかるので、1日200円を支給する、それら発表が2022年6月24日にありました。 

しかし、そんなニュース発表にダマされてはなりません! 

既にお伝えしましたが、テレワークでNTT会社負担は激減する、さらにテレワークで仕事に集中できるはずなのに効率悪い仕事する社員は徐々に勤務評価が下がられる! 

そんな仕事評価が1年、2年と続けばどうなるのかはお分かりでしょう、きっと! 

第一段階は次年度の定期昇給がとても少なくなる、2段階目では定期昇給どころか給料自体が下がる、ボーナスが激減する、、NTT予定では!?

そして3段階(3年目)には何らかの理由と条件提示での希望退職者募集が大掛かりに行なわれ、特に成績!?不振な社員には直属上司らから肩たたきが行われる、そうお考え下さい。※個人の考え 

えっー、そんなぁあ、そう思うアナタかもしれませんが、コロナ過、戦争等々で世の中の全システムがガラガラポンで再構築される日本と世界なんです。 

それが感じられる、分かるアナタなら、いつ、何をどう行動に移せばイイのか、それはもうお分かりですよね?

NTTが5段階の人事改革をついに発表した!

2022年11月10日、ついにNTTが現行の役職制度廃止すると発表をしました、つ・い・に・です。

役職が無い代わりに各従業員全てを5段階で審査し、それによって給料もボーナスも上下する仕組みです。

加えて、最高評価を受けられる社員は全体100%の僅か2%でしかないことです。

と、言うことは最低評価の社員は安い給料だけでなく、いつかは解雇される可能性もある、です。

当記事を書いた2022年7月のNTT社員全員を在宅勤務にするから始まり、ついに在宅社員を5段階評価することで社員削減の準備完了となります。

それも含め、今後は超大企業で働いても何も安心にならないどころか、熾烈な社員競争に参加しなくてはならない、それが判明した訳です。

特に2023年からは「勝手に文章でも何でも読まれ易い様に作成してくれるAI」がほぼ無料で使えています、IT社員削減には驚異のスペックで!?

アナタはこのニュースをどうお考えになりますか?

アメリカでは数十万人どころかおもっと多くのIT社員解雇のニュースが2022年から2023年の今も続いています。

その流れは日本でも同様になると考えざる得ません。

では、まとめです。

NTT・NTTドコモ社員3万人をテレワークにするリスクとは何か?:まとめ

どうして在宅ワーク導入する企業が増え続けているのか言えば、ビル賃料含めその他経費削減とかではありません。 

目的は、企業の最大コスト!?である人件費を削減したい、社員数を適正にしたい、少なくしたい、それが第一の目的です。 

そんな中、アナタには2つの選択肢があります。 

1つ目は、在宅ワークでもVery Bestで頑張り続ける、その他大勢の正社員より多く&良い仕事をすることで会社から認められる、それです。 

2つ目は、在宅ワークでソコソコの仕事はしていても、いつか来るかもしれない大量解雇に備え少しずつでも起業準備をする、です。 

昔の私は、上司や同僚との人間関係が嫌で、過不足ない仕事をしながらも起業準備をしていました。 

結果、株式会社(2社)を運営するようになりました。 

この今、アナタは何をどうして一度きりの人生を進めますか、乗り越えますか? 

本日も最後までお読み頂き、ありがとうございました。 

また、「探し物スリー!」このサイトでお会いしましょう!