今日は朝から本屋巡りをしていましたが、この今をどうやって生き抜くのか的な本ばかりが多く並んでいました、そんな本しか目につきませんでした。
どうしてかと言えば、それら本がどの店でも一番良い＆目立つ場所に並べられていたからでした。※3店舗で
それら立読みしつつも、今を生きるのがどれ程に大変なのか、それを思う＆実感している人達がとても多い、だから関係本もそれなりに多い、そう理解しました。
今回はそれを勝手に理解したつもりで業種別の景気動向アレコレをピックアップしてみました。
ピックアップした内容は実際のニュースにあったモノでも、そこにオジサンの経験と見地を加えさせていただきました。
読み時間4分近くても、タイトルだけでも確認下さい。
そうすれば「あっ、だから今はこうなんだ」、それをいつか感じるアナタになる、少しでもアナタに役立つと思う、だからです。
読み時間3分がスタートします！●なぜか中古車選びがうまくいかない理由とは●
突然ですが、ネットで中古車を探すと微妙な車って多くないですか？実はこれ、良い車を先に業者に買われていることが原因なんですよ！（だから良い車は高い殿様価格なんです…）
「これでは一般人が太刀打ちできないのか…」といえば、今は部分的に業者と同じことが出来ます！ネットから業者だけが見られる流通前の非公開情報をあなたも知ることが出来ちゃうんです！
「ネットで車を買うの？」と心配になりますが、最長10年保証や返品対応など下手したら実店舗よりも保証が厚いので、すでに中古車の商談をしていても比較したい内容になっています。
一般人が見られる中古車情報は全体の3割と言われています。もしあなたが残り7割の非公開情報を見て車選びをしたいなら、ネットから優良中古車をお得に探してみてくださいね！
非公開車両からの車探しを「スマホから簡単１分」で試してみる【無料】
↓
今でも大変な日本なのに2023年はもっと大変になる！
日々のニュースを見ていても報道されない部分がある、少しウソ若しくは違う内容に変更して報道している、最悪は一切何も報道しないがあります。
どうしてそれが分かるのかと言えば、欧米の同関連ニュースあればそれと日本のニュースを比較するからです。※個人的に昔から行っています。
そんな欧米で流される日本関係（英語版のみ）のニュースを見ていると感じる＆分かることがあるんです。
それは日本のニュースメディアは本当のことを伝えていないのかもしれない、国かどこかが検閲し修正を加えている、若しくは国の指導要領に従い部分的に削除されてるかもしれない、コントロールされているのかもしれない、それです。（悲）
和訳付きで流される欧米ニュースでも意味を端折っている（和訳の文字数制限もあり）、または英語ニュースの肝心な部分が全く和訳されていないモノもあります。
もう少しお伝えすれば、新聞、TV等のニュースメディアは資本で成立している、経営者（投資家含む）やスポンサーで成り立っている。
従ってニュースメディア経営者側にとって利害等内容があれば（政治＆経済内容中心に）変更報道する、若しくは一切何も伝えない、そうなります。
そんなメディアは報道の自由とか良く言いますが、実際は会社の方針には逆らえない＆逆らわない、ウソを伝えるしかない、若しくは何も伝えない、そうなっています、大昔から。
それが社会主義国家ならウソクソ含め現政権に都合の良い報道しか流さないのは当たり前、報じないのは普通です、それは昔も今も何も変わりません。
しかし、我々の民主主義国家、資本主義国家であってもどこか何かに都合の悪い内容は一切報道しない、実はそれが多くあるんです。
どうしてそれを知っているかは後述させて下さい。
では、今の日本経済がどんな状況にあるのか分野別に事実と私見とでお伝えしていきます。
飲食店は食材爆上げしても経営を続けられるのか？
街中ソコソコの通り沿いで経営を続けられてるのは大資本系や地主経営の飲食店でしかありません。
つまり、個人店含め小資本の飲食店で家賃支払いある店の多くは無くなりつつある、撤退しつつある2022年です。
知り合いのフレンチ店主（スポンサーある店）に聞けば、2022年10月からはもっと全てが大きく値上がると納入業者から告知されているので、それでもお客様に来て頂けるかどうかは全く分かりません、そう教えてくれました。
でも＆しかし、今の円安は135円前後でも、これから140円、150円以上にもなれば食材高騰どころか直ぐに爆上げとなり大手含め飲食業は壊滅となりそうです。
もちろん、爆上げの飲食店に行けない我々も爆！？しているでしょう、きっと！
それを予感させるニュースが、すかいらーく（ジョナサンやガスト）100店舗閉店予定(2022年8月29日発表)、そして400店舗で閉店時間を繰り上げる(早く閉める)でした。
同社の経営者は昔から天才と言われ、どんな食材関連の店でも成功させてきた凄腕どころか今と将来を予見できる数少ない経営者の1人と私個人も考え「尊敬申し上げる」、それ程の人でした。
しかし、上記が飲食業界の現状となります。※2022年8月29日現在の
もう１つ、国からの助成金や補助金（返済義務なし）が飲食店含めどうなるのか、これからも継続されるのかは不明でも、国はどこかでネガティブ判断するのは間違いありません。
そんな日本が増税計画中＆進行中であるのは言語道断ではあります、ハイ！
老人介護ビジネスは大切でも介護人員不足で危険が危ない現状！
日本2015年から人口減少（総務省発表は2016年）が続き、2021年の出生率は約81万人で統計取り始めてからの最低数、それに反して高齢者数は1950年以来でもっとも多い29.1%＝約3640万人です。
その通ぉおリイーーーーイッ！
その通りの意味は、増え続ける高齢者（65歳以上）に対して出生率が若者が少なすぎる、従って老人介護してくれる人数がゼンゼン足りてない、これからはもっとそうなる、です！
65歳以上が激増している日本で介護ビジネス系は良いとされても、介護職員不足で、大手含め、6，7年前に流行っていた個人経営のデイケアハウスも大変な状況に陥ってます。
経営は難しい、、将来が見通せませない、、でも介護を必要とするお年寄りは増え続けても、介護者が全く足りてない、ビジネスとして成立できるかどうかの瀬戸際にあるからです。
実は、私が書き物サイトを始める前に検討していたのが当時に流行っていたデイケアや介護施設運営だったんです。
小資本でOKな昼間だけお年寄りをお預かりするデイケアハウス、サービスに対し、24時間介護対応を必要とする有料老人ホーム、そのどちらも大変な経営を強いられている2022年です。
そこでのポイントは介護職員集めですが、キツクて賃金が安い（仕事内容に対して）業界であり、若い人達どころか年配者でも敬遠されがちな仕事であります。※それでも60歳以上の介護職人増えているのは事実です。
それもあって、若い介護職員の犯罪も多発している、悲しいとしか言えません。
そんな介護施設はどこであっても、国や自治体からの返済不要な助成金＝給付金で経営を成り立たせていますが、そんな助成金が減額されているんです。
従って、お伝えしたデイケアハウス（昼間だけお年寄りを預かる）も老人ホームも経営に苦しんでいます（人手不足等で）。
これも知り合いのデイケアハウスのお話でアレですが、彼はあまりにも大変なハウス運営にギブしてしまいました。
不動産は賃貸も売買（新築＆中古）も目が当てられない！
不動産はどうか言えば賃貸も売買（新築＆中古含め）もアウト、全然ダメなんだと知り合いの不動産屋さんが語っていました。※オジサンなので地元系の知り合い多いんです。
つまり賃金が30年近く上がっていない日本にコロナ、戦争、物価高（数年以上は止まらない）もあり、不動産売買は極限定された人達にのみ有効となります。
加えて、人口減少＋経済上昇も何も期待できない日本で家を買っても、その翌日から値下り開始し、20年後には下がった土地の価値しか残っていません。※建築物は20年で価値ゼロになる日本です。
ここは以上です。
大手製造メーカーは徐々にアウトになる確率大
メーカー系ですが、家のガス給湯器が壊れたのが4月、修理不可だったのでオーダーした新品が設置されたのが8月下旬の昨日でした。（大爆）
理由は人員不足＆半導体不足で4カ月も掛かった訳です。※中古品設置してもらいながら4か月間も湯ぶねにも入れずシャワーするしかありませんでした。
新車納期も同様で軽でも数カ月から半年、乗用車は1年かそれ以上の待ちになるとか。
そんな車屋さんの営業マンに聞けば成績評価は納車完了して初めて認められるとか、、つまり納車できていない期間は基本給のみ、、食べられないそうです、ハイ！
コロナが収まるのは1，2年後とあるので、もし人手不足解消し人材供給ＯＫになったとしても部品＆製品製造までＯＫになるにはもっと時間が掛かりそうです。
メーカー系の苦境はまだまだ終わりが見えません。
アパレル系は昔から終わっている業種に入る
今度はアパレル系ですがこれはほぼ全滅！
人の価値観もブランド意識も庶民的な（中古含め）モノに移り続けてきて20年以上も経つのでアウトです。
デパートの衣料品売り場を歩いて分かるのは高級ブランドが少ない、代わりにカジュアルブランドが売り場面積を拡大している、それがハッキリと見て取れます。
それに加え、アパレルにはある宿命があります。
アパレル製品が店に並べられているのは売る場所をデパートや大型店から借りている、それも高い賃料で！
そして、売れ残りあれば必ず問屋やメーカーに返品される、それです。
だから、30%、50%OFFなどのセールどんどん繰り返すことで少しでも売り上げを作ろうとする衣料品業界なんです。
従って、アパレル業界は最終決算月の3月31日迄にどれだけ売れたのか、返品されるか、それら統計でるまで収支が読めません、赤字か黒字か分かりません。
そして、最終的に返品された衣料品があまりにも多過ぎれば何をどうするかご存知ですか？
それらを決算在庫に乗せることなく全て廃棄する、そうやって決算上はギリギリ黒字か少し赤字で長く長く経営したきた業種がアパレル、衣料品業界なんです。
世の中でもとてもキワドイ商売がアパレル業界、衣料品業界なんです。
そんなアパレルはコロナ禍もあって、高級品は売れない、人気はユニクロなどの低価格品か中古の衣料品ばかり、、アウトな状況を通り越しています。
車業界は無くならなくても賃金がヤバすぎる！
車業界は新車ディーラーなら半導体不足もあり納期は半年や1年は普通なので経営が苦しいディーラーばかりとなります。
もし、今日に新車契約取れたとしても、納車は半年や1年後となるので、営業マンの成績＆評価は納車完了してからになるんです。
つまり、新車が製造できない＆足りない今は「基本給で食べるしかない」、となります。
では、中古車がどうかと言えば、新車製造＆販売が半導体不足で1年以上も前から遅れている、つまり、いつかは中古車になる運命の新車が足りてないどころか製造もままならない状態にある、結構アウトなんです。
おまけに、2022年4月からの円安もあり、海外からの中古車買付が凄まじい、円高の頃に比べて3割どころかもっと安く買える、世界中に輸出できる、それって海外バイヤー勢に取っては最高でしかありません。
だ・か・ら・日本最大のガリバーも「動かない廃車でも何でも3万円以上で買取る」セールを続けています。
TVや芸能関係の今は何がどうなのか？
ＴＶで驚くのは高額ギャラの芸能人がほぼ消えてなくなり、ギャラ激安かゼロの芸人しかＴＶで使われていません。
まぁあ、去年、TV番組作成他の大元である電通がビル売却（約3,000憶円で）したのもあり、もう芸能人を使って番組企画して売る商売も激減している、それが分かります。
電通や2番手の博報堂どうこう以前に、TV番組等々のスポンサー企業の業績がとてもアウトなので広告宣伝費の大幅削減どころか激減させているの原因です。
これは飲食のところでお伝えするべきでしたが、TV番組では大企業＆大資本運営のスーパー、DIY店、輸入食品店、飲食店もっと多種を宣伝しています、そんな知名度低い芸能人を使いながら。
TV番や映画組制作費用は億単位であっても、それら大企業はどんなコスト使おうが売上挽回したい、最低でも現状を確保したい、だからTVの物販等々の宣伝に芸能人を使う、そうなってます。
ここは以上です。
ネットやプログラム業界は生き残っても限定的になる！
ネット系、ソフト開発系がどうかは少し不明でも、安く便利に安全に使えるプログラムはシステムは絶対に必要なモノです。
従って、今後にそれら開発会社の数が減ったとしても良い会社は絶対に生き残る、そして良い会社だけが増え続ける、そう考えます。
最後に人材業界の今を知って下さい。
人材業は今後も無くならない業種のトップにある！
日本は人口減少でも高齢者増加＋出生率低下、それは記事冒頭にお伝えしました。
実はそんな大変な国は世界中で日本しかありません。
もっと簡単に言えば、世界にある国々の98%は人口増加している、だから経済も少しずつアップし賃金も毎年の様に上がり続けている、それなんです。
でも＆しかし、過去に数回の経済クラッシュ経験（円高＆円安の為替大変動含め）した日本だけが30年近く賃金上昇していない＝物価上昇率もミニマムにせざる得なかった＝出生率低下＝人口減少＝高齢者増加＝経済低迷から抜け出せなかった、そうなった訳です。
そんな日本で何が一番大切かと言えば人材、働いてくれる人達なんです。
それもあり、評判の悪かった非正規社員（派遣社員）から正社員に切り替える企業が徐々にどころか一気に多くなっています。
正社員なら辞めないで長く働いてくれる、そんな正社員を守る＆維持する努力として一般の社会保障だけでなく福利厚生にも力を入れ始めている、そんな企業もあります。
そんな福利厚生の中身は住宅手当（無料の社員寮含め）、社員食堂、レジャー施設の割引やスポーツジムの無料使用券など多岐に渡ります。※会社毎に考えられ違う内容が多くある
では、今後はどんな仕事を選び働いて行けば良いのでしょうか、安心になるのでしょうか？
将来性高いのは今と将来を同時に見れている独占企業！
中小の会社で福利厚生を充実させているとこはあまり見ません。
理由は、会社利益と福利厚生内容がマッチしない、ペイしない、だからです。
従って、仕事内容がどうこうよりも選ぶべきは大企業、若しくは大企業を主要な顧客に持つ企業を選ぶ、そうなります。
その際に着目する点としては、アナタが気になる＆知っている企業の製品若しくはサービスが日本でも独占的なモノであるかどうか、そこにしか着目点はありません。
何故かと言えば、同社と同じ製品やサービスを提供できる会社が日本には無い、もしくはとても少ない、もっと簡単な表現では「独占企業であるかないか」、そこが会社の生き残りに繋がる、かならずそうなるからです。
どこの国であっても（資本主義の国）、生き残る強い企業は社会的に喜ばれるモノやサービスを提供し続けている、それが昔も今は変わらぬルールであります。
ちなみに独占企業の定義は、同業界の商品やサービス占有率が30%以上、可能なら40%超えていれば完璧な独占企業となります。
もし、これから求職するのであれば、キーワードは大企業、独占企業、福利厚生が多い会社、それらに着目して下さい。
そうすれば、もし仕事が少し位キツクても正社員でいられるので安心しかありません。
もし賃金やボーナスが一般的であっても、そこに福利厚生＋年間休日数が120日以上などであれば使える！？、そうなるとオジサンは考えます、ハイ！
もつ１つお伝えします。
円安で儲かる輸出企業で仕事を見つける！
2022年4月から始まった円安が止まりません！
2022年9月上旬では1ドルが145円にも迫る勢い、なんと40年以上ブリの円安です。
2023年9月下旬では149円に政府介入しても円安が止まりません！
しかも、人口減少で需要低迷し続けるであろう日本経済の運命はほぼ予想できます。
それはピラミッド頂上に住む一部の富んだ人達と、中間層の人達が基部（底辺）に移動することで、とても大きく広い基部（底辺）に移りつつある中間層だった日本人です。
もう、お分かりでしょう、、アナタ仕事選択では有望な輸出企業を探して働く、それです。
では、まとめに入ります。
今の生活を続けられる仕事を選んで生きるってナニをどうするの？：まとめ
2022年にある仕事の現状を業種別でお伝えしてきました。
その中でも1960年代後半から日本に導入された人材業（アメリカのビジネスモデル参考に）は様変わりしています。
昔から派遣社員、非正規社員、それを中心にしてきた人材勢力と、企業に正社員を紹介する人材勢力に二分されてきいる、だからです。
これは不思議なんですが、前者はパソナ等の巨大人材会社中心であり、後者は中小の人材会社中心になっていることです。
従って、まずはご自身で仕事を探して面接するなどを先にして下さい！
そして、次に正社員紹介してくれる人材会社で何がどう自分にマッチしているのか＆していないのか、それは生きる上で安心な仕事になり得るのかを確認する、それがとても大切な行動となります。
本日も最後までお読み頂きまして、本当にありがとうございました。
また、「探し物スリー！」でお会いしましょう！●『下取り額が安すぎ！』その理由とは・・・●
実は下取り基準は低く作られていて、高い査定を期待することは難しく、車を高く売ろうとしても売れないのは低い基準の中で交渉しているからなのです。
そのため、車を高く売りたいならもっと査定額基準の高い、下取り以外の査定を利用しなければいけません。
もしあなたが車を高く売りたいなら、下取り以外の査定で本当の車価値を確認してください！
今すぐ車価値を確かめるならこちら【無料】
↓
